週刊新潮廃刊危機と高山正之コラム炎上～背景と出版業界の今
はじめに
こんにちは、Burdonです。
今回は、週刊新潮が廃刊の危機にあるという話題と、それに絡む高山正之氏のコラム炎上について、自分なりの視点で掘り下げます。単なる騒動報告ではなく、出版業界全体の問題や情報の受け止め方についても考えてみたいと思います。
高山正之氏コラム炎上の経緯
問題となった見出しと発言
7月24日号に掲載された高山氏のコラム「創氏改名2.0」。その結びにあった「日本も嫌い、日本人も嫌いは勝手だが、日本名を使うな」という一文が物議を醸しました。タレントの水原希子氏に触れた直後の言葉で、批判者はこれを個人攻撃と捉えました。
批判の発端と拡散の構図
炎上の火種を広めたのはX（旧Twitter）のアカウントで、背景を辿ると朝日新聞関係者との関連が見えてきます。こうした批判が拡散する過程には、単なるSNSの反応以上に、既存メディア間の確執が影響していると感じます。
朝日新聞との長年の因縁
1984年の毒ガス報道騒動
昭和59年、朝日新聞が旧日本軍の毒ガスと報じた記事を、高山氏は産経新聞で「煙幕だ」と指摘。これに朝日側は激昂し、直接乗り込んできたという逸話があります。この時点で両者の関係は深く溝ができていました。
慰安婦問題と批判の積み重ね
慰安婦報道を巡る朝日新聞の姿勢も、高山氏は強く批判し続けてきました。今回の「日本名を使うな」発言も、彼の長年の朝日批判の文脈で読むべきだというのが私の見解です。
出版業界の構造変化と市場縮小
新潮45廃刊との類似点
今回の廃刊危機は、2018年の「新潮45」休刊騒動を思い出させます。当時も特定の論説をきっかけに批判が集中し、結果的に媒体そのものが消滅しました。批判の声に押され議論を打ち切る動きは、業界全体に悪影響を及ぼします。
スマホ時代の読者行動変化
紙媒体の売上は軒並み減少。週刊新潮も前年同期比14％減という厳しい数字です。一度紙媒体から離れた読者は、スマホやネットに移行し、書店に戻る可能性は低い。この現実を直視せず廃刊を選ぶのは、業界全体の首を絞める行為です。
炎上をどう捉えるべきか
個人的には、気に入らないコラムなら読まなければいいだけで、対抗するにはより魅力的な文章で勝負すべきだと思います。コンテンツビジネスとはそういう競争原理の上に成り立つものであり、批判で相手を封じても市場は広がりません。
水原希子氏の過去炎上と名前の意味
水原氏は9年前、中国・天安門背景の写真に「いいね」したことで中国で炎上し、謝罪時には「オードリー・希子・ダニエル」と名乗っていました。名前の使い方や背景は、今回の発言を理解する上で無視できない要素です。
まとめ
- 週刊新潮の廃刊危機は、高山正之氏のコラム炎上が直接の引き金となった
- 炎上の背景には朝日新聞との長年の対立が存在する
- 出版業界全体が紙媒体からネットへのシフトで市場縮小に直面している
- 批判よりも競争力のあるコンテンツ制作が業界存続の鍵
- 名前やアイデンティティを巡る問題は発言の文脈理解に不可欠
おわりに
今回の件を通して、メディア間の確執と出版業界の脆さが浮き彫りになりました。感情的な批判合戦ではなく、読者にとって価値のある発信を競い合う環境が必要だと強く感じます。
市場が縮小する中でも、本当に面白いもの、意味のあるものは生き残る。そのために書き手としてできることを考え続けたいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。
