既存政党全敗と桜ういろう裁判が示すオールドメディアの終焉

はじめに

こんにちは、Burdonです。

今回は参院選で既存政党が全滅し、新勢力が台頭した出来事と、それに絡んだ桜ういろう裁判の逆転勝訴についてお話しします。この二つは、表面的には別件のようでいてオールドメディアの影響力低下という一本の線でつながっています。

今回の参院選では、立憲民主、共産、維新といった既存政党が揃って議席を落としました。代わって躍進したのは国民民主党、参政党、日本保守党、チームみらいといった比較的新しい勢力です。

この結果は、従来ならメディアの後押しで一定の票を確保できていた構造が崩れたことを示しています。新聞やテレビといった旧来型のメディアは、もはや有権者を動かす力を失いつつあるのです。

ウクライナ出身のナザレンコ・アンドリー氏が、旧統一教会とつながりがあると虚偽情報を流された件で逆転勝訴を勝ち取りました。このデマを発信していた「桜ういろう」の正体は、共同通信名古屋支局の40代デスク。

勤務時間中にネット上で保守系アカウントへの嫌がらせやデマ拡散を行っていたという事実は、メディア人が匿名で世論操作をしていた疑惑を裏付けるものであり、信頼の根幹を揺るがします。

TBS「報道特集」は、保守系を批判する「犬笛」発信を問題視する一方で、リベラル系活動家の同様の手法には沈黙してきました。特に「しばき隊」やその関係者は、選挙現場で妨害とみなされる行為を繰り返してきた事例があります。

この二重基準は、番組の政治的中立性に疑問符を投げかけます。さらに、メディア報道と現場活動が一体化していた可能性は看過できません。

安倍元首相の演説に「安倍やめろ」と繰り返し叫んだ市民が排除された件で、司法は排除を不当と判断しました。これにより、ヤジが選挙妨害と認定されにくくなる前例ができた形です。

この判断は、選挙の現場運営や候補者の安全確保に影響を与える可能性があり、今後の選挙活動にも波紋を広げるでしょう。

朝日新聞は慰安婦報道の誤りを認めて以降、信頼を大きく失いました。読売新聞も誤報を出し、その信用は地に落ちています。

かつて祝日制定に影響を与えるほどの力を持っていたオールドメディアも、今や情報発信の主導権をSNSや新興メディアに奪われ、存在感は過去の遺産と化しつつあります。

参院選の結果と桜ういろう裁判の判決は、どちらもオールドメディアの力が弱まりつつあることを如実に示しています。私自身、この流れは不可逆であり、情報の透明性と多様性が拡大する時代への転換点だと感じます。

既存メディアが過去の栄光にすがるのではなく、信頼回復のために自らの体質を改めることができるのか。今後も注視していきたいと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。