広陵高校甲子園辞退とSNS責任論｜マスコミの自己保身と被害者無視の構図

はじめに

こんにちは、Burdonです。

広陵高校の甲子園辞退をめぐる騒動は、単なる部内トラブルでは終わらず、SNS責任論を振りかざすマスコミと、それに反発するネット世論という構図を浮き彫りにしました。本記事では、事実関係、メディアの対応、そして「どっちも悪い」論に潜む本質を私の視点で整理します。

発端は、部内での暴力事案やいじめ行為の存在がSNS上で告発されたことです。ある保護者が「子どもが部内で深刻ないじめを受けた」と公表した投稿は、真摯な謝罪文とともに急速に拡散し、反響を呼びました。

しかしマスコミは、事件の全容よりも「SNSが拡散したせいで学校が辞退に追い込まれた」という論調を優先。朝日新聞や読売新聞は、まるでSNSが一方的に悪者であるかのような報道姿勢を取りました。

誹謗中傷は確かに許されません。しかし、SNSは同時に被害者の声を拾い上げる唯一の場でもあります。暴力やいじめが存在した事実を伏せたまま、SNSだけを断罪するのは明らかに不公平です。

メディアが「公共性」を理由に優遇税制や電波権を持つ以上、事件の背景を正しく伝える責任があります。にもかかわらず、そこを怠り、責任転嫁に走る姿勢こそが批判されるべきでしょう。

被害者証言によれば、量の風呂場で水に沈められたり、熱湯や泥水をかけられるなど、命に関わる危険行為が行われていました。これらが事実であれば、単なる「行き過ぎた指導」では済まされません。

学校は第三者委員会を設置しましたが、結論が出る前に甲子園へ出場しており、その意義が疑問視されています。さらに、ネット上では監督による誘導尋問疑惑も浮上。真相解明の前に大会を優先した判断は、被害者への二次加害になりかねません。

玉川徹氏は「SNSのデマには責任を取るべき」と発言しましたが、自身や所属局が過去に誤情報を流した際には明確な責任を取っていません。テレビ朝日の社員による転落事故や過去の報道姿勢も、都合よく忘れられています。

これは自分たちの不祥事は棚に上げ、SNSだけを断罪する典型例であり、信頼回復どころか視聴者の不信感を増幅させています。

今回の拡散は、単なる炎上ではなく「被害者の声を無視するな」という社会的意思表示でした。名もなきネット民が連携し、事実を共有することで大きなうねりを作り出しました。

もちろん、誹謗中傷や事実無根のデマは断じて許されません。しかし、ネットが持つ情報拡散力は、権力や大手メディアの怠慢を正す重要な役割も果たしているのです。

この問題は、マスコミとネットの対立構図に見えますが、核心は被害者の声をどう扱うかにあります。公共性を掲げる以上、メディアは事実に基づき、背景も含めて正確に伝える責任があります。

私は、ネットの力が今回のように健全に機能する場面をこれからも支持しますし、それが民主主義の健全な監視装置であると信じています。

最後までお読みいただきありがとうございました。